年金がいくらもらえるか計算できる　不安解消はじめの一歩

老後までに準備をしておきたいこと

先ほどの計算式がわかっていれば、これからの働き方でいくら年金が増えるのか、減るのかがわかります。
もし、先ほどのAさんが、35歳の今から60歳まで会社員として報酬平均が20万円もらえる仕事についたとしたら、
20万円×5.481/1000×300カ月（35～60歳）＝約33万円となり、月あたり2万7,000円の年金を増やすことができます。

反対に、現在報酬額平均50万円の45歳会社員が個人事業を始めたら、60歳まで会社員だったときと比較すると、
50万円×5.481/1000×180カ月（45～60歳）＝約50万円となり、月4万円以上年金が減るので、他の方法でその分を手当しておかなければなりません。

FPオススメの老後資金の準備方法

国からの年金以外に老後資金を準備する方法としては、「iDeCo（個人型確定拠出年金）」がオススメです。掛金が所得控除の対象となるだけでなく、運用益の非課税や受取時にも控除を受けることができておトクだからです。
会社で企業型の確定拠出年金をしている人はiDeCoにかえて、運用益非課税の「つみたてNISA」で最長20年間積み立てるのもいいでしょう。
個人事業主ならその他、小規模企業共済は掛金が所得控除の対象となるので、選択肢にいれておきたい制度となります。

まとめ

今回は2018年の基準額で試算をしました。
年金の基準額は毎年計算しなおされますので、65歳までの期間が長いほど、試算と実際の差が大きくなります。報酬額についても厳密には「標準報酬」に当てはめて計算しなければなりません。また、加給年金が加算される方もあるので、今回の計算式はあくまでも概算です。
しかし、全く金額を知らないのと、おおまかでもわかっているのとでは、これからの貯蓄必要額が変わってきます。今回年金額を計算して、計画的な貯蓄を少しでも早くから始め、老後不安の解消を経て、安心の老後を得るために、ぜひ役立ててください。