投資初心者の私が上場投資信託を選んだ理由！投資信託との違いとは？

2020.12.14

マネーケア

銀行にお金を預けておいても増えない今の時代。どうせなら運用して増やしたいと思う人も多いはず。しかしひとくちに運用といっても、プロではない私たちにとって不安が足かせになることもあるでしょう。
そんな初心者さんでも始めやすいのが「投資信託」や「上場投資信託」。今回は、それぞれの特徴を見ていきましょう。

投資信託と上場投資信託の共通点は「投資のプロが運用してくれる」

「投資をしたいけど手間はかけられない」「自分で株をするのはどうしても怖い」という人も多いですよね。そんな人には、投資信託や上場投資信託（ETF）が向いているかもしれませんよ。ふたつとも株式や債券などの詰め合わせパックのようなもので、袋の中身は商品によって異なります。

それぞれのメリットやデメリットは、後の見出しで詳しく紹介しますが、ふたつに共通するのは「プロが私たちに変わって資産運用してくれる」「少額から投資できる」ということです。

その仕組みは、私たちから集めた資金を投資のプロがさまざまな対象に投資し、そこで得られた運用益を私たちに還元するというもの。自分で運用して利益を得ようと思うと、売買のタイミングや成長性の見極めなど、多くのスキルが必要になってきますが、それらをプロに任せることができるのです。

さらに、投資対象は株や債券のほかに、金や原油などのコモディティ（商品）などもあるため、自分で運用しようと思うと選びきれず、投資を始める前に心が折れてしまうこともあるでしょう。しかしそれらをプロに任せることで、「購入する投資信託やETFが何を対象にしているのか」「管理費用はいくらか」などを確認するだけで、難しい知識はなくとも手軽に投資ができるというわけです。

投資信託とETFの違いについては、ひとことでは言い表せないため、次の見出しからあるそれぞれのメリットやデメリットで、詳しく説明していきますね。

投資信託の特徴＆メリットデメリット

まずは投資信託について、どんなメリットがあり、どんな人が運用するのに向いているのかを見ていきましょう。

【メリット】自動で積み立てて運用してくれる

投資信託は一括購入もできますが、積立投資信託を選ぶ人が大半です。なぜかというと、10年、20年先に向かって少額から積み立てられるため、初めて資産運用する人でも、無理のない額でスタートできるからです。定期的な銘柄の見直しを推奨しますが、基本的にはほったらかしで大丈夫なので、投資独自の手間もありませんよ。

また投資信託の中の一部の商品は、最長20年間の運用益が非課税になる「つみたてNISA（ニーサ）」に対応しているものもあります。投資にかける時間をなるべく最小に抑えたい人や、長期で運用していきたい人にはぴったりでしょう。

【メリット】証券口座を持ってなくても銀行で購入できる

投資信託は証券会社以外に銀行でも購入できます。手数料はネット証券会社より少し高くなりますが、窓口で説明を受けることで自分が納得した商品を選べるでしょう。まずは試しに資産運用してみようかな…という人にも始めやすいのが魅力です。

しかし、銀行で取り扱っている商品数は約100～250本と、1,000本を超える商品数を持っている証券会社より少なくなっています。まずは銀行の投資信託で慣れて、もっと細かく選びたくなったら証券会社に移行するのも良いですね。

【デメリット】金額や注文にタイムラグがある

欲しい銘柄をすぐに買える（成行注文の場合）株式やETFに対し、投資信託は売買が成立し、代金の支払いや受け取りまでに時間がかかってしまうのが、デメリットと言えるかもしれません。

投資信託には主に、売買の注文を行う「申込日」、注文した売買が確定した「約定（やくじょう）日」、約定後に実際の取引が完了する「受渡日」が存在。商品によって時間差がありますが、申込日から受渡日まで3日から6日ほどかかります。

スピーディーな取引がしたい人にとっては、やきもきするかもしれませんね。しかし、投資信託は長期で運用する目的の商品。タライムラグもゆったり構えておくことで、デメリットを克服できるでしょう。

上場投資信託（ETF）の特徴＆メリットデメリット

ETFとは投資信託の一種で、株式と同様の取引ができることから“上場”投資信託と呼ばれています。私が保有しているのは投資信託ではなくETFですが、あまり知られていないのが不思議なほど恩恵を受けています。なぜ私がETFを選んだのか、メリットやデメリットと合わせて見ていきましょう。

【メリット】NISA・つみたてNISAで利益が非課税になる

「NISA」と「つみたてNISA」の名前を聞いたことがある人も多いでしょう。ETFは、このどちらの口座も購入することができます（併用は不可）。このふたつの魅力は「運用して得た利益が非課税になる」というもの。保有していると得られる配当金が非課税になるだけでなく、保有している間に値上がりすると、値上がり益も非課税になるのです。

通常、値上がり益と配当金のそれぞれに、約20％の税金がかかります。この20％分が丸ごとかからないのは、お得感がありますよね。