働く女性のお金の使い方の実態 欲しいものはどのくらい買える?

貯金・家計

毎月のお給料の中から、どのくらいの金額が自由に使えるのか把握していますか?
働く女性にとっての必需品、靴やカバン、洋服はただ使える状態であればいいだけでなく、毎シーズン新しくなるデザインや色など、多少は流行を取り入れたいものですよね。
ほかにも飲み会や旅行など、欲しいものや使いたいことはいろいろとありますが、限りある収入の中から、将来のための貯蓄や節約をしつつ欲しいものにはどのくらいお金を使えるのかしっかり管理するためのコツをご紹介します。

■女性のお金の使い方は、単身か同居者がいるかで大きな違いが

ほかの人は1カ月にどのくらいの金額を自由に使っているのでしょうか。気になるところですよね。
NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が、立教大学の有馬賢治教授と共同で行った、「消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査(参照:NTTコムリサーチ)」によると、全世代での1カ月あたりの自由裁量所得=自由に使えるお金は、約2万4,000円でした。
そして、単身者と同居者がいる人を比べると、単身者のほうが平均額は高くなっています。

女性の自由裁量所得を、年代別に単身者と同居者がいる人を比べてみましょう。(参照:NTTコム リサーチ

・20代女性 

単身の居住者    3万6,800円
同居者がいる人   2万2,067円

・30代女性 

単身の居住者    2万2,868円
同居者がいる人   2万 294円

同じ20代でも、単身者と同居者がいる人とでは1万5,000円近くの差があることがわかります。
しかし、30代になるとその差は小さくなってきます。単身者であってもお金を好きなだけ使うのではなく、本当に必要なものを見極める目が養われていくからかもしれませんね。
では、どのように支出を抑えていけばいいのでしょうか。

■節約をせずに支出を抑えるオススメ方法

振り込まれた給与からその都度必要な金額を引き出して使っているけど、特に赤字ではないと問題視せず、いつまでも貯蓄ができないということになりかねません。
そんな人は、まずは毎月何にいくら使っているのか知るためにも家計簿をつけてみましょう。支出を書き出してみると意外な金額の大きさに驚いたり、自分自身の消費行動のパターンが見えたりすることによって、お金の使い方への意識が変わります。

そのような習慣ができると、欲しいものをがまんしてお金を使わない「節約」ではなく、ちょっとしたコツや手間をかけることで、しなくても良い支出を抑えることができます。
たとえば、洋服や靴などのファッションは、手持ちの服や靴を棚卸ししてコーディネートができるか考えた上で予算を決め、新たに購入すると良いでしょう。
あるいは、すでに数年は袖を通していないものがあれば、フリマアプリを利用することでプチ収入にもなり、クローゼットもスッキリします。

また、毎日のランチやカフェで買う飲み物を、手作りのお弁当や水筒にときどき切り替えてみるのも良いでしょう。
毎日は大変ですから、最初は週に1日からはじめて、慣れてきたら隔週で週2日に増やしていく、などしていくことで月に3,000~5,000円は削減できます。
人付き合いによる飲み会が多い人は、毎回の飲み会が自分にとって充実度がどの程度なのかしっかり振り返り、1カ月の飲み会に回数の上限をある程度決めておくのも良いでしょう。

■目的別の貯蓄方法

結婚、出産など、ライフステージの変化により、収入や支出も変化します。
「将来のため」とただ漠然と貯蓄するより、「いつ」「なにに」「いくら」必要なのか、今後のライフプランをイメージしながら貯蓄目標を立てましょう。
たとえば、2年後に海外旅行に行くため○万円貯める、といった感じです。

インターネット銀行の中には、一人の名義内で目的別に分けて預貯金を管理できるサービス(参照:住信SBIネット銀行)を提供している銀行もあります。
目的別の貯蓄目標が決まったら、そういったサービスを利用することで、時期や金額の異なる貯蓄が混在することなく管理しやすくなり、目的別に現在の貯蓄額を確認することができてモチベーションも上がります。

■まとめ

働く女性にとって、欲しいものにどのくらいお金を使っていいかは、収入や生活スタイルによりますが、毎月の支出を書き出し、どんなものにいくら使っているのか把握することは共通して大切なことといえるでしょう。
意識が変わることで今までの不要な支出の削減や節約が実現したら、そのちょっとした金額の積み重ねが、近い将来の楽しみや老後などすこし先の将来の安心につながるでしょう。

田中友加

「自分らしい生き方」を応援!お金のパーソナルトレーナー 自動車販売業に従事した後、税理法人にて経営コンサルティング業へ。その後、IT関連会社を設立、取締役に...

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