おすすめの長期投資の種類を紹介！長期投資のメリットと注意点も徹底解説！

2020.07.09

マネーケア

転職、転居、結婚、出産、マイホーム購入、子どもの進学…人生にはいくつもの節目があります。節目ごとに必要となるのがお金です。様々なライフイベントにそなえて、資産形成している方も多いでしょう。

資産形成には「貯蓄」と「投資」があります。貯蓄とは、日常生活において必要なときに自由に引き出して使えるお金で、普通預金などがこれにあたります。一方、投資とは、将来的に必要となるお金を準備することを目的として、お金を費やし増やしていくことです。投資には長期投資と短期投資があります。

本記事では、初めての投資を検討している方におすすめの「長期投資」について詳しく解説します。
長期投資のメリットや種類、注意点もご紹介しますので、これから投資を始める方は、参考にしてください。

長期投資のメリット

まずは長期投資にはどのようなメリットがあるのかを知りましょう。

長期投資と短期投資はどう違う？初心者の場合はどっちがおすすめ？

将来にそなえると言っても、できれば「短期間の投資でお金を増やしたい」と思ってしまうのが本音でしょう。また、どうせ投資するなら大きく儲けたいと思うのも当然です。

しかし、短期間で結果を求めれば、当然リスクが大きくなります。1日・1年など短期的な収益を目指す投資を「短期投資」と言いますが、短期投資は一瞬で大きな利益を出すこともある一方、あっというまに大きな損失を出す可能性もあります。
1日のうちに株の売買を完結させ、毎日株の売買を行うデイトレードなどの短期投資では、相場が日々変動します。1日中相場を確認して、売買のタイミングを瞬時に見極めなければなりません。そのタイミングを逃すと、短期間で儲けるどころか、大損してしまいます。短期投資が利益につながるか否かは経験がものを言うため、投資初心者にはおすすめできません。

短期投資に対して長期投資は、文字通り5年、10年、20年と長期的な視点で行います。その分、すぐに利益は出せませんが、株式などの金融商品を保有し続けることで将来的に得られる利益を目標とします。投資期間が長いと、一時的な株価の低下などがあっても、その本来の価値に基づいた価格の変動により、将来的には安定した収益が期待できるので、投資を始めるなら長期投資からチャレンジするとよいでしょう。

長期投資のメリット1：リスクコントロールがしやすい

投資には常にリスクがつきものです。投資に関するリスクとは、投資したお金が増えるどころか、損をしてしまうことです。この点は同じ資産形成であっても、貯蓄とは大きく違うところです。
しかし、低金利の時代に資産形成の方法が銀行預金だけでは、タンス貯金と大差ありません。そのため、リスクコントロールをしつつ投資を続けることが大切です。長期投資は、リスクコントロールしやすいのがメリットです。
リスクコントロールの方法として次の3つを心がけましょう。

・資産クラスの分散
・銘柄の分散
・時間の分散

「資産クラス」とは、投資対象となる資産の種類や分類のことです。どれか1つの種類だけに投資するのではなく、資産クラスを分散することで、リスクコントロールができます。
長期投資の資産クラスには、株式市場だと、企業が事業に必要な資金を集めるために発行する証券である「株式」、発行体(国・企業)が資金を借りるために発行する有価証券である「債券」、マンションやアパートなどを対象とした「不動産」などがあります。

たとえば、資産すべてを株式につぎ込んでしまったら、その株価が暴落したときのリスクが大きくなります。株式にいくら、不動産にいくらと言うように、少しずつ複数の種類に投資することで、リスクを低くできるのです。

「銘柄の分散」も同じ考え方です。銘柄とは、取引する株式の名称で、さらに簡単に言えば「株式を発行している会社の名前」のことです。
1社の株式に集中して投資すると、その会社の株価が大幅に下がったとき、大きな損失を被ります。しかし、A社、B社、C社など数社の株式に分散投資すれば、A社株の値は下がって損をしても、B社株の値が上がって利益が出るケースもあります。このように所有株式全体でどれだけの利益が出ているかという考え方が「銘柄の分散」です。

最後に「時間の分散」とは、投資対象の商品をすべて一度に購入するのではなく、複数回に分けて積み立てていくことです。価格が高いときは少なく購入し、価格が安いときは多く購入すれば、1回あたりの投資額は平均化されていくので、損失を抑えることができます。

長期投資のメリット2：手数料や税金のコストを下げることができる

短期投資では毎日のように取引するので、取引のたびにかかる手数料がかさんでいきます。株式を例に挙げると、取引が成立する金額に応じた手数料が各証券会社によって決められています。長期投資であれば、短期間で何度も取引するわけではないので、手数料を抑えることができます。

また、投資で利益が出た場合、税金がかかることも忘れてはいけません。短期投資で大きな利益を得ても、急に所得税や住民税が高くなっては困ります。
給与以外の所得がある場合は基本的に、前年度分の所得について翌年の2月16日から3月15日までに確定申告しなければなりません。確定申告時に支払った所得税の額をもとにして、その年の住民税や社会保険料が決まるため、利益が出てしばらく経ってから、高い税金を払うことになるという点に注意が必要です。なお、長期投資の場合は、利益が確定しない限り、確定申告の必要はありません。

このように頻繁に利益が出ない長期投資は、1年ごとの利益は大きくないとしても、利益にかかる税金を予測しやすいため、投資初心者に向いていると言われる理由の1つです。