老後の生活費ってどのくらいかかるの？生活費の内訳も詳しく解説！
老後の生活費は、働き盛りの時とは違い、限られたお金でやりくりしていかなければいけません。
子どもが独立して夫婦のみで生活する方もいれば、単身で過ごす方もいますが、老後にはどれくらいの生活費がかかるのでしょうか？
悠々自適な老後生活を送ることができるように、今のうちから知っておきたい老後の生活費の相場や内訳について詳しく解説します。
老後の生活費の内訳〜夫婦の場合〜
老後の夫婦生活は、子どもが独立して2人でゆっくり過ごしたいと考えている方も多いでしょう。
余裕を持って過ごすためにも、老後の生活費の内訳や平均額をチェックしておきましょう。
老後の夫婦の生活費はいくらくらい？
総務省が発表する「家計調査報告書(家計収支編)2018年」によると、夫65歳・妻60歳以上の高齢夫婦無職世帯では、1カ月の支出平均額は235,615円とされています。
総世帯のうち勤労者世帯の1カ月の実収入は1世帯あたり492,594円なので、老後の夫婦生活にかかる生活費は働き盛りの時期の収入を考えた場合、その半分近くが必要になると考えておいて良いでしょう。
老後の夫婦の生活費内訳
老後の夫婦の生活費において、もっとも多い割合を占めているのが食費で、1カ月の平均額が65,319円と、消費支出全体の3割弱を占めています。
食費に次いでその他消費支出を除くと、交通・通信費が28,071円、教育娯楽費が24,239円となっています。
毎月かかる固定費でも特に気になるのは住居費と光熱費・水道代です。
住居費は、13,625円と食費に比べてかなり低い金額ですが、これは持ち家なのか賃貸なのか、また住宅ローンを完済しているか否かで変動してくるので注意しましょう。
光熱費・水道代は19,905円と、勤労世帯よりも自宅にいる時間が多くなるためか、総世帯の1カ月の平均額18,678円に比べるとやや高い傾向にあります。
また、高齢者となると病気にかかることも多くなるため、医療費の高さが気になるところですが、医療費の多くは公的保険によってまかなうことができるため、保健医療費自体はそれほど負担が大きいというわけではなく、15,181円となっています。ただし、毎月かかる社会保険料の平均は17,278円です。
老後の生活費の内訳〜一人暮らしの場合〜
次に一人暮らしの場合、老後の生活費の平均額や内訳を見てきましょう。
老後の一人暮らしの生活費はいくらくらい？
同じく総務省発表の「家計調査報告書(家計収支編)2018年」によると、60歳以上の単身世帯の消費支出は1カ月あたり149,603円です。
高齢者夫婦の生活費に比べて半分で済む、とまではいきませんが、実質的には1人分の生活費が浮くため、大幅に生活費が抑えられます。
老後の一人暮らしの生活費内訳
老後の一人暮らしの生活費においても、食費は1カ月の平均額が36,378円と、消費支出の2.5割近くを占める結果となりました。
また、食費に次いで多いのがその他消費支出、次に住居費、そして教育娯楽費が17,082円と、趣味や娯楽に時間とお金を割く一人暮らしの方が多いことがわかります。
また光熱費・水道代は13,109円、保健医療費は8,286円と、こちらも老後の夫婦世帯に比べて安くなる傾向にあります。
そして、上記のように、住居費の占める割合、金額はともに夫婦世帯に比べると高く、18,268円となっています。一人暮らしの場合、持ち家ではなく賃貸であることや、住宅ローンを完済していないケースも多いため、比較的高くなりやすいのでしょう。
老後の生活費のために今からできること
老後の生活費の内訳を見て、具体的な生活イメージが立てられたところで、気になるのが生活費の工面方法です。
老後の生活費に余裕を持たせるためにも、今からできることをチェックしてみましょう。
老後の生活費のために年金について深く知ろう
老後の生活を支えるのは年金ですが、現在の日本の年金制度では、老齢基礎年金（国民年金）を受け取ることができるのは65歳からと定められています。
現在定年は65歳にまで引き上げられていますが、勤務先やご自身の体調から、仕事の収入も年金の受給資格もない空白の期間ができてしまう可能性もあります。
その際に注意しておきたいのが、他の年金制度です。
通常の老齢基礎年金以外にも、60歳以降に働く場合、毎月の給料と年金の額の合計が一定額を超えた際に、年金が一部減額または全額停止になってしまう「在職老齢年金」や、加入期間が10年以上であれば60歳から受給できる「確定拠出年金」など、さまざまな年金の種類があります。
収支バランスが不安定になりやすい60歳～64歳の時期に備えて、年金について深く知り、対策を取るようにしましょう。
老後の生活費のために支出を減らそう
老後の生活に余裕を持つためには、支出を減らす努力も大切です。
例えばスマホ料金や電気などの光熱費といった毎月の固定費はスルーしがちなポイントですが、大手キャリアのプランやオプション内容を見直すことで節約できるケースも多く見られます。
また支出の削減は老後だけでなく、現役時代から支出を見直しておくことで、浮いたお金を老後資金に回すことも十分可能です。
お金をまったく使わずに生活するのは難しいですが、今後の生活のことを考え、ストレスをためない程度に節約を心がけましょう。
老後の生活費のために資産運用を考えよう
貯蓄ができる家計が整えば、資産運用でこれまで貯めた資産を増やしていくことも検討してみましょう。
老後の資産運用には、長期的に運用していくことができる「iDeCo（個人型確定拠出年金）」と「つみたてNISA」がおすすめです。
「iDeCo」は、20歳以上60歳未満なら多くの方が加入できるもので、毎月または決まった時期に掛金を拠出でき、保険などの各商品を購入、運用できる上、運用して得た利益も非課税です。ご自身で立てたライフプランに関する資金計画をもとに運用しやすいのが大きなメリットでしょう。
一方「つみたてNISA」は、いつでも積立金を売却して引き出すことができ、加入手続きの手数料や口座管理手数料が発生しないのが大きな特徴です。
こちらも運用利益は非課税となります。また、「iDeCo」と併用することも可能です。
資産運用で増やす資金の配分は、老後までの期間に応じて変えていく必要がありますが、これまでの投資経験やリスクの許容範囲に合わせて投資すれば、リスクを軽減しながら資産を増やすことも可能です。
資産運用の経験がないという人も、老後の生活費のために、無理のない範囲でスタートしてみてはいかがでしょうか。
まとめ
老後の生活費は、働き盛りの現役時代に比べて安くなるとはいえ、同時に収入も下がるため、よりお金のやりくりには十分配慮しなければいけなくなります。
生活費の支出を抑えたり、そのために支出内容を見直したりすることももちろん大切ですが、若いうちから老後の備えをし、ライフプランを立てておくことは、老後の生活を大きく左右します。
老後の生活費の平均額や内訳を踏まえて、夫婦で老後の生活をイメージした対策を取ってみてはいかがでしょうか。
