仮想通貨リスクとは?特徴や気になる今後の展望もあわせてご紹介!

マネーケア

ビットコイン以外の仮想通貨はアルトコインを呼ばれていますが、数あるアルトコイン銘柄の中でも個性を放つ存在だと言えるのがLISK”リスク”です。

特徴的なネーミングですがスマートコントラクト機能を搭載したLISK”リスク”のシステムは、既存の契約システムを書き換えるほどのポテンシャルを持つとも言われ、今後の動向が楽しみな通貨銘柄だと言えるでしょう。

ここでは、仮想通貨LISK”リスク”の特徴や、今後の展望などを併せて紹介します。

仮想通貨リスクとはどんな通貨?特徴について詳しくご紹介

2016年にICOを行い、14,000BTC以上を調達してリリースされたのが仮想通貨LISK”リスク”で通、貨単位はLSKです。

2018年11月17日現在、仮想通貨時価総額ランキングサイト「Cryptocurrency Market Capitalizations」で確認できるLISK”リスク”の時価総額は26,842,468,069円、1LSKの市場価格は約239.13円で2,081銘柄中第30位にランクインしています。

発行上限は設定されておらず、現在112,248,210 LSKが発行されています。

ビットコインのブロックチェーンは取引情報だけを管理するシステムとして設計されていますが、LISK”リスク”は取引条件や契約書など、取引の付帯情報を紐付けて管理するスマートコントラクトシステムを採用しています。

スマートコントラクトと言えば、アルトコインを代表する存在のイーサリアムをイメージする方がいるかも知れませんが、イーサリアムはブロックチェーンのメインチェーンに付帯情報を紐付けるような情報管理を採用しています。

LISK”リスク”はメインのブロックチェーンの他に、サイドチェーンと呼ばれるブロックチェーンが存在し、それぞれが独立した状態で紐付けられて構成される分散情報管理システムのプラットフォームだと言えます。

仮想通貨リスクは今後どうなっていくの?

2016年のLISK”リスク”のICOでのロードマップではLISK”リスク”は次に挙げる5つのフェーズで成長を行う予定です。

・メインチェーンの安定化やLisk App SDKシステムへの移行と安定化を行う「Inception」
・公式サイトやロゴ、UIを含めたシステムの再構築を行う「Resilience」
・サイドチェーンやスマートコントラクトの強化と第三者機関による技術サポートを行う「Expansion」
・取引承認ルールにPoSの導入と共に、安全面やスケーラビリティの変更を行う「Ascent」
・投票システム導入など基本システムの統合を行う「Eternity」

2018年4月に配布予定であったSDKが現時点で配布されていないことから、SDKの配布実現を危ぶむ声も聞こえ始めています。

しかし、2017年11月に半減期を迎えたLISK”リスク”は、2018年にも半減期を迎えるのではないかと考えられ、LISK”リスク”の希少性が高まるタイミングを狙った投機的な買いが増加し、市場価格の上昇が期待されているのも事実です。

長期的な展望では、このまま開発が進まないのであれば、既に1,000を超えるサービス提供を実現するイーサリアムの流れに飲まれ、淘汰される可能性も囁かれているので、LISK”リスク”に対する大きな投資は見送るべきではないかと考えられます。

仮想通貨リスクを取り扱っている取引所

現在、仮想通貨リスクを国内で取扱っている仮想通貨取引所は「bitFlyer」1社のみで、bitFlyerはリクルート、三菱UFJキャピタル、GMOなどの大手企業が出資し、2014年に国内で最初に誕生した仮想通貨取引所です。

仮想通貨取引所としての運営のみならず、仮想通貨を利用した決済システムの開発など、仮想通貨の普及を促すシステムの構築や、運営を積極的に推し進める国内における仮想通貨のパイオニア的な存在だと言えるでしょう。

また、損害保証会社と提携し、ハッキングリスクに対する保証を国内の取引所の中で最初に採用したbitFlyerであることからも、仮想通貨の将来性に真摯な態度で向かい合っている取引所だと考えられます。

仮想通貨の将来性と真摯に向かい合う仮想通貨取引所のbitFlyerだからこそ、国内で唯一LISK”リスク”の将来性を認め、取扱い銘柄に加えたのではないかとも考えられます。

仮想通貨の取引は危険?押さえておきたい注意点とは

これから仮想通貨取引を始めようと考えている方は知っておきたい、仮想通貨取引のリスク”危険性”についても紹介しましょう。

2017年の資金決済法の改定で仮想通貨は支払い手段の1つとして政府に認められる存在となりましたが、これは日本政府が通貨の価値を担保する法定通貨になったという訳ではないので、注意が必要です。

仮想通貨は取引によって大きな利益を得るチャンスもありますが、購入後に資産価値が暴落すれば、全く価値を失ってしまう金融商品であることに変わりはありません。

仮想通貨取引の活性化や時価総額の上昇と共に、仮想通貨にまつわる犯罪被害も急増しているのも事実です。仮想通貨取引所も2段階認証を採用し、利用を啓蒙していますが、2段階認証は最低限行うべきセキュリティ対策だと認識するべきでしょう。

保有する仮想通貨は、できることなら取引所の口座内ではなく、自分のウォレット、特にオフラインで仮想通貨を保管できるコールドウォレットへ移動させて保管することをおすすめします。

また、ウォレットのSEEDは絶対に他人に知られないように厳重な保管を行うことが必要です。投資先として仮想通貨は非常に魅力的な存在ですが、投資だけに資産管理は完全に自己責任となりますので、くれぐれも細心の注意を払いながら仮想通貨取引を行うことをおすすめします。

ワザモノ編集部

プロフィール

関連記事一覧

ABOUT

マネリーは「マネー・投資に興味ある女の子のための情報メディア」をコンセプトに「働く女性に、未来への投資を提案・サポートする」というミッションのもと、貯金、投資、セミナーなどオトナ女子になるため情報メディアです。

最新記事