目標実現にかける金額はいくらが相場?予算は意外なお値段に

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新年を迎えたとき、進学や就職・転職、誕生日などのタイミングで「目標」を立てる人も多いのではないでしょうか。2019年は「平成」から「新たな年号」へ移行する大きな節目の年です。そんな今だからこそ、将来を見据えた「目標」を立てる良いタイミングです。

今回は、婚活支援サービス 株式会社パートナーエージェントが「目標達成のためにかける費用はいくらか?」という面白い調査をしていますので、その調査結果を参考に、じっくりと「2019年の目標」について考えてみましょう。

<男女別、達成したい2019年の目標は?>

婚活支援サービスを展開する株式会社パートナーエージェントが、20~49歳の未婚男女600人に対して「未婚者の2019年目標」に関する調査を実施しました。調査によると、「2019年の目標」がすでに決まっているのは、対象年齢全体で37.2%、20代では最多の41.0%でした。

最も多い目標は「仕事での昇格(給料アップ)」18.8%。「資格取得」15.7%、転職(キャリアアップのため)」13.0%など、仕事やキャリアに関する目標が47.5%と半数近くにのぼり、過去3年間と比較して増加しています。恋愛やお金の問題よりも、稼ぎ力をいかに高めるかという視点が多いのかもしれません。
このように稼ぎ力の向上を目標とする背景には、年金などの将来の社会保障への不安や、結婚後の共働き世帯が増加している影響しているのでしょう。

また男女別で見ると、男性は「仕事での昇格(給料アップ)」が25.5%と最多、次いで「恋人をつくる」が21.7%となっています。女性は仕事やキャリアよりも「結婚する」が14.5%と最も多い結果となっています。

キャリアに関しては、男性の「仕事での昇格(給料アップ)」の割合が高いことに比べ、女性はキャリアアップのための転職や資格取得が、仕事での昇格や給与アップより高い結果となっています。女性は、結婚・出産などライフステージにより働き方の変化が起こることがあります。「資格取得」などがキャリア関連の中で割合が高くなるのは、そんな変化に対応するためではないでしょうか。

<目標実現のために使う金額は、3人に1人が1万円以下>

調査結果では全体の44.1%が目標実現のために使う金額は「1万円以上」かけると回答しました。うち「10万円以上」かけるという回答が15.5%、さらに「50万円以上」といった回答も4.9%ありました。
一方で32.3%が「1万円未満」と回答しています。2018年の25.8%、2017年の28.1%と比較すると、お金をかけずに目標の実現を目指す人が増えていることがわかります。

目標を立てて実現するということは、自分自身の成長につながることですから、結果的に「目標実現のために使う金額=自己投資」ということになります。
どのような目標を立てるかによって、かかる金額や期間は様々ですが、自己投資にはある程度のコスト(お金・時間・労力)はかかるものです。
金額の低さばかりに意識を向けたばかりに時間と労力ばかりかかる、また反対に高い金額をかけたはいいものの結果に結びつかないなどがないように、目標実現に向け計画性をもって行動したいものです。

<目標実現のコストパフォーマンス>

目標実現のためには「お金」という費用(コスト)が発生することもありますが、費用(コスト)には時間や労力といったお金以外のコストもあります。そのような様々な費用(コスト)をかけるのですから、「目標実現の後はどのくらいの効果を得られるのか」ということもしっかりと計画に取り入れましょう。

たとえば目標が資格取得なら、その資格を生かして人に伝える・教えるなどアウトプットすることによって、収入や満足度がどの程度得られるのか具体的に想定します。実際にその資格を生かして仕事をしている人に話しを聞くのも良いでしょう。
目標の設定と実現には、費用(コスト)と効果(収入)のバランスを考えることも大切です。

いつまでに達成するのか、いくらの金額をかけるのか、目標実現後のリターン(成果)はどの程度予想できるのかを具体的にイメージしてから行動を始めても遅くはありません。
お金も時間も有限ですので、そのことを肝に銘じて2019年は動いてみましょう。

<まとめ>

目標を立てることは、自己の成長はもちろんですが、将来の夢や理想のライフプランを想像しそのために今できることは何かなど、自分自身と向き合うことができます。目標を実現することによりどんな自分になりたいか・そのために必要なコスト(お金・時間・労力)はどのくらいが妥当か・目標実現後はどんなリターンがあるのか、を軸に平成時代の最後であり新年号のはじまる2019年にこそ「達成したい目標」を立ててみましょう。

田中友加

「自分らしい生き方」を応援!お金のパーソナルトレーナー 自動車販売業に従事した後、税理法人にて経営コンサルティング業へ。その後、IT関連会社を設立、取締役に...

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