「ミレニアルのお金の使い方」に関するアンケート 明らかになった女性のマネーセンスとは

マネーケア

 女性のキャリア支援サービスを提供するSHE株式会社が、22~34歳の都内で働く女性を対象に「ミレニアルのお金の使い方に関する調査」を実施しました。
ミレニアル世代は、1980年代~2000年代初めまでに生まれた世代をさします。物心がつく頃にはインターネットやSNS、スマートフォンなどが普及する環境で育った、まさにデジタルネイティブ世代。
そんなミレニアル世代の「お金の価値観」と、21世紀を生きるミレニアル世代に「オススメの投資」についてご紹介します。

【ミレニアル世代は共感・共鳴できることにお金を使う】

 SHE株式会社の調査結果によると、ミレニアル世代の購買の基準は「共感・共鳴できる」という意識が強いことがわかりました。
同調査では、22~34歳の女性だけではなく、比較対象として40~59歳の働く女性にもアンケートをとっています。

それぞれに、買い物をする際の価値観として「共感・共鳴するものを選びたいか」との質問をしたところ、「とてもそう思う」と「そう思う」の合計は、ミレニアル世代が82.4%、40~50代は79.4%となりました。
特にその中でも「とてもそう思う」の割合は、ミレニアル世代が全体の28.9%と高い結果となりました。


出典:SHE株式会社

 また、「自分で決められないとき詳しい人にリコメンドして欲しいか」という質問には、「とてもそう思う」と「そう思う」の合計が、ミレニアル世代39.4%、40~50代23.1%でした。

リコメンドとは、それぞれの分野の信頼できる人が商品やサービスをオススメすること。
ミレニアル世代で「リコメンドして欲しい」と考える人は、40~50代の約2倍にものぼり、回答に大きな差が見られました。


出典:SHE株式会社

 ミレニアル世代の購買の基準に、SNSが与える影響も大きいのではないでしょうか。
SNSの「いいね機能」で「共感・共鳴」を得ることや、購入に迷ったときに読むインフルエンサーが発信する情報や、それぞれの分野で信頼できる人にリコメンドしてもらった物を試してみるといった傾向が見られました。

【月1万円以上を自己投資】

 次に、ミレニアル世代の女性の自己投資額についての調査結果です。


出典:SHE株式会社

月に1万円以上を自己投資に使うミレニアル世代の割合は約7割にのぼりました。一方、40~50代では約6割。
ミレニアル世代の年収は、40代の年収と比べてほぼ半分ということから見ると、「自己投資」に力を入れていることが分かります。
また、自己投資として具体的におこなっていることについては以下の結果となりました。


出典:SHE株式会社

昨今では、結婚・出産など、ライフステージの変化があってもはたらき続ける女性が増えています。
そんな社会で活躍するミレニアル世代の女性は、美しくあり続けること、スキルアップをして教養や見識を高めることなど、内面・外見ともに磨き続ける意識の高さがこの結果から感じられます。

【FPが考える、ミレニアル世代にオススメの投資(資産形成)】

 長期で時間を味方につけることのできるミレニアル世代だからこそ、少額からコツコツと投資(資産形成)をはじめたいものです。
投資信託を利用した積立投資を少額からコツコツ続けることで、何もしていなかった場合とくらべて、10年、20年後にはとても大きく差が出ます。

 積立で投資をするなら税金面でおトクな「つみたてNISA」を利用するのもひとつの方法です。
通常、投資による利益は約20%の税金が引かれますが、「つみたてNISA」はその分が非課税となるため、利益がまるまる手元に残ります。

非課税になるのは、1~12月の一年間で40万円まで。1ヶ月あたり3万3333円までです。
証券会社によっては100円から投資ができて、積立金額や積立指定日を設定してしまえば、あとは自動的に購入してくれるため、投資経験がない人でもはじめやすいでしょう。

 相場の値動きに慣れてきたら、改めて毎月の投資(資産形成)にまわす金額を、将来の夢や理想をイメージしながら考えてみましょう。
結婚は○歳くらいまでにしたい・子どもは○人ほしい・マイホームも購入したいし家族旅行にも行きたい…などなど。ざっくりとそれらの予算から逆算していくと良いでしょう。

【まとめ】

 ミレニアル世代の「お金の価値観」の実態についてご紹介しましたが、一人ひとりが自分自身の価値を高めるための自己投資に高い意識を持つことが分かりました。
内面・外見とも自分磨きをしながら、上手な運用で資産形成を並行して行うことで、将来の自分自身への先行投資にもつながります。

田中友加

「自分らしい生き方」を応援!お金のパーソナルトレーナー 自動車販売業に従事した後、税理法人にて経営コンサルティング業へ。その後、IT関連会社を設立、取締役に...

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